

屋内用と屋外用のLEDビジョンの違いは、ビジョンの輝度と防水防塵性能の違いによるものです。屋内用のLEDビジョンの場合は、輝度が大体1,000nits程度までのLEDビジョンが多いですが、屋外用になると輝度が5,000nits以上のものになります。
屋外の太陽光の下では、高輝度のLEDビジョンでないと、映像がくっきりと見えないため、5,000nits以上のLEDビジョンが必要になります。また、屋外用のLEDビジョンは、防水・防塵性能も高いものが要求され、IP保護等級でIP65クラスが求められます。
ピッチとは、LEDの素子と素子の間の距離のことを差し、ピッチが狭ければ狭いほど解像度が高くなります。反対に、ピッチが広ければ広いほど、解像度が低くなってしまいます。単純に、ピッチが狭ければ狭いほど高額になるため、LEDビジョンから、実際に見る人までの距離によって、適度なピッチのLEDビジョンを選定する必要があります。
LEDビジョンのピッチの選び方ですが、視認距離(LEDビジョンと見る人までの距離)を1.16で割り、その値をmm(ミリメートル)に換算するのが一般的です。
例えば、視認距離が4.5メートルの場合は、4.5÷1.16=3.9mmピッチとなります。視認距離が長い場合は、よりピッチが広くても映像が綺麗に見えます。
選定するLEDビジョンの種類によって重量が変わります。メジャーなサイズである500×500mmのキャビネットサイズであれば、大体7~8kg程度です。競技場やスタジアムなどで使用される大型LEDビジョンは1キャビネットあたり1メートル四方を越えるサイズで、1キャビネットで100kgを越えるものもあります。実際の案件では、お見積り時にLEDビジョントータルの重量をご提示させて頂きます。
LEDビジョンの消費電力は、ビジョンのサイズや輝度、解像度などで大きく異なります。また、LEDビジョンの他にも、映像を送出する機材によっても電気代が変わってきます。実際の消費電力についても、お見積り時にご提示させて頂きますので、電気のご契約内容と併せてご確認下さい。
LEDビジョンの耐用年数について公表しているメーカーはほとんどありません。ただし、LED素子については、10万時間としているメーカーが多くあり、1日24時間使用で計算すると約11年になります。LEDビジョンは、LEDの素子以外にも、基板や電源など、多くの部品から成り立っているため、10万時間よりも短いと思われます。1日に点灯する時間にもよりますが、大体7年~10年程度使用されるお客様が多いです。
レスターでは、LEDビジョンのハードウェアの販売だけでなく、取付工事までを行っております。
LEDビジョンの設置については、全国対応しておりますので、是非お問い合わせください。
LEDビジョンは、基本的にはどこでも設置することはできますが、重量があるため、設置するための強度が必要です。
また、消費電力も大きいため、建物側の電気容量などに注意する必要がございます。
ソニー、CreateLED、LianTronics、YAHAMをはじめ、様々なLEDビジョンを取扱いしております。
LEDビジョンのパンフレットやカタログは、お問い合わせフォームからご依頼ください。
東京にショールーム(RestarVisionPark)を設けておりますので、是非お越しください。
【Restar Vision Park(ショールーム)のご案内】
完全予約制となっておりますので、ご希望の日時を記入頂けるとスムーズです。
また、東京までお越しになれない場合は、バーチャルショールームもございますので、そちらをご覧ください。
LEDビジョンの選定には、様々な要素が必要となりますが、以下の情報を頂けるとお見積りできます。
・ご希望のサイズ感 設置環境について(屋外・屋外)
・取り付ける場所(壁面、床面、天吊り、設置する高さ)
・もしあれば図面 ・視認距離 ・その他
市場状況やシステム内容によりますが、余裕を見て3~4ヶ月程度かかります。
レンタル対応も可能です。個別にお見積りさせて頂きます。
映像制作も可能です。別途打合せさせていただきます。
保守専門のグループ会社、レスターソリューションサポートよりご案内いたします。まずはお問い合わせフォームよりご相談ください。
LEDビジョンは、大きく分けて、リアメンテとフロントメンテの2種類がございます。
リアメンテのLEDビジョンを選定する場合は、裏側にスペースが必要ですが、フロントメンテ対応のものであれば必ずしも必要ではありません。
設置環境により、最適なLEDビジョンを選定いたしますので、お気軽にお問合せ下さい。
LEDビジョンを屋外に設置する場合には、地域によって屋外広告条例などがあり、ビジョンを設置してもいいのか確認が必要です。
また、地上4m以上に設置する場合は工作物の申請も必要になります。
その他にも道路交通法、建築基準法、消防法などの法令が関わりますので注意が必要です。